家族葬と直葬を徹底比較！おひとりさまに最適なプランの選び方

「お葬式はしてあげたいけれど、呼ぶ親族がほとんどいない」「直葬だと故人がかわいそうだろうか」と、プラン選びで悩む方は少なくありません。

おひとりさまの終活では、家族葬と直葬のどちらが正解と一律に決めることはできません。

大切なのは、参列予定者、宗教儀式の希望、お別れにかけたい時間、葬儀後の手続き、確保できる予算を整理し、自分の希望に合った形式を選ぶことです。

本記事では、家族葬と直葬の違いを最新の葬儀費用調査や各社の現行プランをもとに比較し、おひとりさまが生前に確認しておきたい判断基準を解説します。

1. 家族葬と直葬（火葬式）の違い

家族葬と直葬の大きな違いは、通夜・告別式などの儀式を行うかどうかと、お別れにかける時間・費用です。

※葬儀費用は株式会社鎌倉新書「第7回お葬式に関する全国調査（2026年）」の葬儀種類別総額。2026年調査までの結果は中央値で再集計されています。個々の葬儀費用は地域・参列人数・火葬場・オプションなどによって異なります。

家族葬は「少人数だから必ず安い」とは限らない

家族葬は一般葬より参列人数を抑えやすい一方、通夜・告別式を行う場合は、式場、祭壇、スタッフ、飲食、返礼品などの費用が必要になることがあります。

2026年の全国調査では、葬儀費用全体の内訳として、基本料金72.02万円、飲食費11.67万円、返礼品費13.03万円という結果が示されています。

ただし、これらはすべての葬儀形式を含めた調査値であり、家族葬だけの内訳ではありません。

参列者が少ない場合は飲食や返礼品を抑えられる可能性があるため、「家族葬だから100万円かかる」と決めつけず、希望する内容で見積もりを取ることが重要です。

2. おひとりさまが直葬を検討しやすいケース

直葬は費用を抑えやすい形式ですが、参列人数だけで決めず、儀式や対面時間への希望も含めて判断する必要があります。

参列予定者が少なく、通夜・告別式を希望しない場合

親族や知人がほとんど参列しない場合、通夜や告別式を行わず、火葬を中心とした直葬を選ぶことで、式場利用や飲食・返礼品などの費用を抑えられる可能性があります。

一方で、人数が少なくても「きちんと告別式を行いたい」「故人とゆっくり過ごしたい」という希望がある場合は、1日葬や家族葬の方が合うこともあります。

死後事務を担う人の負担をできるだけ整理したい場合

死後事務委任を利用する場合、葬儀の手配を受任者など第三者が進めることがあります。

直葬は通夜・告別式を行わないため、一般的には葬儀日程を簡素化しやすい形式ですが、死後事務委任の報酬体系は契約先によって異なります。

「直葬なら受任者の報酬が必ず安くなる」とは限らないため、契約前に葬儀手配の報酬や実費を確認してください。

葬儀以外の死後費用も確保しておきたい場合

おひとりさまの場合、葬儀後にも納骨、遺品整理、賃貸住宅の明け渡し、各種契約の解約などに費用が必要になる可能性があります。

葬儀だけに予算を集中させず、死後に必要となる手続き全体を見て資金を配分することが重要です。

ただし、「供養は葬儀より納骨の方が重要」といった一律の優先順位はありません。本人の宗教観や希望に応じて決めましょう。

直葬でも安置費用は確認が必要

日本では、墓地、埋葬等に関する法律により、原則として死亡後24時間を経過するまでは火葬できません。

そのため、直葬でも火葬までの間に遺体を安置する必要があります。

自宅安置が可能かどうかは住居や搬送条件などによって異なるため、事前に葬儀サービスへ確認しておきましょう。

また、直葬プランには一定日数の安置やドライアイスが含まれている場合がありますが、火葬待ちなどで規定日数を超えると追加費用が発生することがあります。

3. 家族葬と直葬の費用差を「死後全体の予算」で考える

2026年調査では家族葬と直葬・火葬式の費用総額に約46.8万円の差がありますが、実際の差額は個別条件によって変わります。

2026年の全国調査では、

• 家族葬：96.39万円
• 直葬・火葬式：49.56万円

となっており、調査値では約46.8万円の差があります。

ただし、これは「直葬を選べば必ず46.8万円残る」という意味ではありません。

各サービスのプラン料金、火葬料、安置日数、搬送距離、地域、希望するオプションなどによって実際の支払額は変わります。

直葬を選んで葬儀費用を抑えられた場合は、その分を納骨、遺品整理、死後事務などの予算に充てることも検討できます。

納骨・供養にも別途費用がかかる

おひとりさまの場合は、葬儀だけでなく「遺骨を最終的にどこへ納めるか」まで決めておくことが重要です。

※樹木葬は「第17回お墓の消費者全国実態調査（2026年）」、永代供養墓の合祀型は「いいお墓」の掲載情報を参考にしています。地域・施設・埋葬方法・管理費の有無などにより金額は大きく異なります。

4. 【徹底比較】直葬を検討するときに確認したい5サービス

直葬を比較するときは最低価格だけでなく、火葬料・安置日数・搬送距離・面会条件なども含めて確認することが重要です。

※表は左右にスクロールして確認できます

※料金・条件は2026年10月28日時点で各社公式サイト等を確認した内容です。資料請求割引、火葬料金、安置日数、搬送距離、地域、追加サービスなどによって実際の支払額は変わる場合があります。

※資料請求だけで将来の葬儀費用が確定するとは限りません。生前相談を利用し、希望する地域・プラン・安置方法などを伝えて概算総額を確認してください。

5. 家族葬と直葬で迷ったときの判断チェックリスト

参列人数だけで形式を決めず、「誰と・どのように別れたいか」と費用の優先順位を整理すると判断しやすくなります。

• 参列予定者：誰に知らせ、何人程度が参列する可能性があるか
• 宗教儀式：通夜、告別式、読経などを希望するか
• お別れの時間：故人とゆっくり対面する時間を確保したいか
• 葬儀予算：葬儀だけでなく、納骨・遺品整理・死後事務まで含めて資金を確保できるか
• 手配する人：親族、知人、死後事務受任者など、亡くなった後に実際の手続きを担う人が決まっているか

参列者が少ないから直葬、5名以上なら家族葬という明確な境界はありません。

1〜2名でも告別式を希望する方はいますし、参列者が複数いても直葬を選ぶケースがあります。

本人がどのようなお別れを望むのかを基準に判断してください。

6. まとめ：形式ではなく「希望・費用・手配方法」で選ぼう

おひとりさまの葬儀では、家族葬と直葬のどちらかが一律に優れているわけではなく、本人の希望と死後の実務に合う形式を選ぶことが重要です。

2026年の全国調査では、家族葬の葬儀費用総額は96.39万円、直葬・火葬式は49.56万円で、調査値には約46.8万円の差があります。

一方、直葬では通夜・告別式を行わず、面会やお別れ時間が限られるプランもあります。

費用だけで決めるのではなく、

• 誰に参列してほしいか
• 宗教儀式を希望するか
• どの程度のお別れ時間を希望するか
• 葬儀後の納骨・遺品整理・死後事務にいくら残しておくか

まで整理して選びましょう。

生前に複数のサービスを比較しておけば、亡くなった後に手続きを担う人も判断しやすくなります。

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参考文献・公的機関リンク集

• 株式会社鎌倉新書「第7回お葬式に関する全国調査（2026年）」
• 厚生労働省「墓地、埋葬等に関する法律」
• いいお墓「第17回お墓の消費者全国実態調査（2026年）」
• 国民生活センター（葬儀トラブルと費用に関する相談事例）